日本での被害者支援活動は新しい分野であったため、支援に携わる人たち皆さんが最初からその理念を理解し、支援スキルを持っていたわけではない。被害者から電話相談を受けて共感し、傾聴するという姿勢の支援だけでは被害者には不十分だった。